取引台数は、累計で100万台以上。
これまでの豊富な経験と実績をもとに、お客様それぞれのご状況に合わせたご提案が可能です。
これまでの豊富な経験と実績をもとに、お客様それぞれのご状況に合わせたご提案が可能です。
●お取引実績
■NTTグループ各社
NTT持株、NTT東日本(南関東・東北)、NTT西日本、NTTコミュニケーションズ、NTTテクノクロス
NTTドコモ、ドコモCS、ドコモ・システムズ、NTT‐WEマリン、NTTテレコン、NTT都市開発
NTTPCコミュニケーションズ 、NTTファシリティーズ、NTTアーバンバリューサポート
NTTフィールドテクノ、きらら保険サービス、日本メックス、日本コンピュータアーツ
■アイリスオーヤマ、カメイ(商事)、ファーストカム、日本電産サーボ、ハウスプラス住宅保証、KDC
中央コンピュータ、OKIクロステック、IMJグループ、Retty、UUUM、スマートグリッド、テクノマインド
■日本年金機構、海上・陸上自衛隊、日本郵政共済組合、世田谷区役所、武蔵野市役所、阿波市役所
日本電気協会、日本女子プロゴルフ協会、多摩市役所、国分寺市役所
NTT持株、NTT東日本(南関東・東北)、NTT西日本、NTTコミュニケーションズ、NTTテクノクロス
NTTドコモ、ドコモCS、ドコモ・システムズ、NTT‐WEマリン、NTTテレコン、NTT都市開発
NTTPCコミュニケーションズ 、NTTファシリティーズ、NTTアーバンバリューサポート
NTTフィールドテクノ、きらら保険サービス、日本メックス、日本コンピュータアーツ
■アイリスオーヤマ、カメイ(商事)、ファーストカム、日本電産サーボ、ハウスプラス住宅保証、KDC
中央コンピュータ、OKIクロステック、IMJグループ、Retty、UUUM、スマートグリッド、テクノマインド
■日本年金機構、海上・陸上自衛隊、日本郵政共済組合、世田谷区役所、武蔵野市役所、阿波市役所
日本電気協会、日本女子プロゴルフ協会、多摩市役所、国分寺市役所
●PC買取・廃棄、データ消去事例
大手通信会社様からのご依頼
ご依頼内容事務所移転に伴う不要機器処分及びデータ消去 約900台
自社ビル地下1階から9階フロア内の不要機器を回収してほしい。
併せて、すべてのPCに付与された資産管理番号及び製品シリアル番号と現物の突合確認を行ってほしい。
また、事務所移転の時期に合わせ、回収、突合確認、データ消去等すべての作業を1ヶ月以内で完了させてほしい。
併せて、すべてのPCに付与された資産管理番号及び製品シリアル番号と現物の突合確認を行ってほしい。
また、事務所移転の時期に合わせ、回収、突合確認、データ消去等すべての作業を1ヶ月以内で完了させてほしい。
処分のご依頼でしたが、お客様との協議の上、弊社にて有価物と判断できる機器をすべて買取ることで、お客様の費用削減を支援いたしました。
また、弊社により資産管理番号・機器シリアル番号のリストと現物の突合作業、処分機器の振り分け、サーバー室内の機器取外し作業をすばやく行うことで、お客様の作業負担を削減し、移転準備に伴う日程短縮、機器取外しに伴う怪我等のリスク回避を行うことができました。
また、弊社により資産管理番号・機器シリアル番号のリストと現物の突合作業、処分機器の振り分け、サーバー室内の機器取外し作業をすばやく行うことで、お客様の作業負担を削減し、移転準備に伴う日程短縮、機器取外しに伴う怪我等のリスク回避を行うことができました。
地方裁判所様からのご依頼頼
ご依頼内容不要機器の売却及びデータ消去 約130台
HDD不良のものはドリル穴空け等行い、破壊前後の写真をデータ消去証明書と別に提出して欲しい。また、備品ラベルほか、裁判所の備品とわかるようなラベル、シールなどは除去してほしい。
HDD専用の穴あけ機にて穿孔破壊し、さらに破壊前後の写真データを提出することで、ご希望の破壊処理に確実に対応いたしました。また、買取機器がデータ消去費用・運搬費用より高く査定できたため、お客様の大幅なコスト削減を実現いたしました。
大手情報システム会社様からのご依頼
ご依頼内容出張(オンサイト)データ消去 約470台
北海道、宮城、長野、東京、愛知、石川、大阪、広島、愛媛、熊本の計10都道府県内の各拠点で、ソフトウェア及び物理破壊による現地データ消去作業を実施してほしい。なお、データ消去後の作業スケジュールが確定しているため、すべての作業を2週間以内に完了させてほしい。
弊社作業員が各拠点へお伺いし、各県同時進行で現地データ消去を実施することで、お客様のご提案とおりのスケジュールにて円滑に作業を完了いたしました。また、サーバについてはデータ消去後も社内転用されたいとのご希望があったため、NSA方式のソフトウェア消去を実施いたしました。
大手携帯電話会社様からのご依頼
ご依頼内容定期的な不要機器処分及び出張(オンサイト)データ消去
月々約200台~2000台
毎月不要PC・不要サーバの処分が発生するため、定期的に依頼したい。自社規程により、未処理情報媒体の社外持出が禁止されているため、データ消去については自社データセンター内にて磁気破壊及び物理破壊を実施してほしい。
お客様のセキュリティポリシーに従い、弊社作業員が毎月ご指定場所へお伺いし、現地にて磁気破壊及び物理破壊によるデータ消去作業を実施いたしました。また、情報媒体破壊後の不要機器はすべて弊社で買取し、お客様の廃棄費用削減に貢献いたしました。